カウンセリング講座について

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多くのカウンセラー養成スクールは、実際に現場を持っていないのが実情です。ただ実習で話を聴くだけ、または療法を学ぶだけでは問題解決には至りません。相談者の悩み、問題の原因や心のメカニズムを解明し、いくつもの療法を組み合わせて行っていくことで問題解決に至ります。
当校は30年の歴史を持つ心理クリニックが主催しています。そのため、豊富な事例を基に、どうやったら問題解決できるのか、という術を知ることができます。即戦力が身に付くため、就転職にも役立ちます。

日本では、傾聴や認知行動療法など一つの療法だけで対応しようとするカウンセラーが多く存在します。
ところが、これでは問題解決するのに多くの時間や費用がかかってしまいます。
問題解決型のカウンセリングとは、その人の話からどこに問題があるのかを見抜き、いくつかの療法を組み合わせてプログラムを組んで短期間で問題解決してゆくアプローチ法です。APC付属心理教育学院ではこのような手法を身に付けることができます。

“企業の相談室、民間のカウンセリングルーム、市町村の相談室、児童相談室、学校など様々です。
母体のカウンセリングルーム(APC)で働く人もいます。”

カウンセラーの求人は一般的な求職情報誌などにはほとんど載っていませんが、母体のカウンセリングルームは厚生労働省の外郭団体や心理相談員会等多くの公的な学会や機関に所属しているため、有益な情報を提供できます。また、(財)東京しごと財団、東京就職サポートセンター、独立行政法人雇用能力開発機構など就業関連施設をご紹介したり、キャリアカウンセラーによる適性指導などもできます。就職をご希望の方は、就職相談をご利用ください。

現在、各団体が独自の理念の下に資格を発行しているのが現状です。
ともすると、主催者の主観で資格が発行される懸念があります。このような現状にあたり、当学院の資格は、カウンセリング関連の学術団体に所属する外部の有職者により、客観的な評価で発行される資格です。そのため、カウンセラーとしてのある一定のレベルが保証され、プロとして就転職をする上で大きな強みになります。

相談者の役に立つカウンセリング技術を、効率的に短期間で習得できるようにという観点でカリキュラムを構成。
長年の心理クリニックでの経験や、従来の学習形態にはない最新のアメリカのメソッドを取り入れています。
また、高い質の講師陣とステップアップ方式の学習スタイルで、より効率のよい学習を実現させています。

短い期間で使える技法をマスターできる、心理クリニックのカリキュラムであるためと、APCはスクール事業だけでなく平日は母体である心理クリニック業務を行っているためです。
また、広告や説明会にかかる経費をなるべく抑え、皆様の受講料に還元しようとの考えを持っています。

自分も悩んだ経験がある感性の豊かな人が向いていると考えてます。
カウンセラーは自分の経験を他者のために役立てられる仕事なのです。
また、様々な療法があるので、学びながら自分の個性に合う療法を見つけることも可能です。

どのコースから始めても可能です。
不安な方はまず、プライマリーコースから始めることをオススメします。途中で上のコースに移行することが可能です。
移行料金はコースの差額と手数料¥5,000となります。

忙しい方のために、年5回開催される授業のうちの、お休みされた回と同じ回に出席できる振替制度があります。
各々の講座が独立していますので、講座をお休みされた場合でも次回の講座に支障ありません。

卒業生のほとんどが初めてカウンセリングを学んだという方です。
わかりやすいように、日常的な事例をお話ししたり、ゲームやロールプレーを通して基礎から学ぶことができます。

20代~60代まで幅広い年齢の方が学ばれています。

いえ、そのようなことはありません。どのコースも同一の教室で行っていくので、上のコースは下のコースの内容が含まれております。

心理相談室について

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どんな悩みにも、必ず心理的なメカニズムが関連しています。
普段、無意識に行っている思考やコミュニケーションのパターンのメカニズムを理解することで、どこをどうすればよいのか具体的にお教えします。

初回の面接では、現在の状況、相談の内容、これまでの経過や生い立ち、既往症、家族構成、家族関係などをお聞きします。
キャリアを積んだカウンセラーですので、何気なく上手に聞いてくれるので安心してください。

自分がもっとも困っていること、カウンセリングに期待することをはっきりと伝えることです。
お互いに信頼関係を築くことが何より大切なので、正直に自分の気持ちを話すことも大事です。
本音が言いにくいときも「言いにくい」とありのままに言ってもらう方がいいのです。

出身大学、専門など、カウンセラーのキャリアがしっかりと紹介されているかどうかです。
公的な学会に入っているかもポイント。最低5年のキャリアを持ち、取扱ったケースが5年で200以上が目安です。
得意分野を明確に答えられるかも大切です。